P.15 マテリアリティ

マテリアリティ グループ概観

TBS 6つのマテリアリティ（重要課題）

TBSグループは2024年、「TBSグループ 中期経営計画2026」の策定に合わせ、取り組むべきマテリアリティ（重要課題）について各施策を見直しました。

コンテンツIPのTimeless Valueの追求・提供のため、「戦略・サステナビリティ・ガバナンス」にまたがるマテリアリティを前提として事業を遂行し、「TBSグループ VISION2030」の達成と持続的価値向上を目指します。

マテリアリティ検討の経過

2021.11 サステナビリティ委員会で検討開始

世界に愛されるオリジナル・

コンテンツを生みだす

すべての働く仲間に

「最高の“時”」を

テクノロジー開発・活用で

仕事を変革する

2021.12 財務・非財務領域の各種指標を検証

• コンテンツIP強化のためのCreative Engine FUNNEL Modelによる企画・開発、マーケティング力等の強化
• コンテンツIPをTimeless Valueへと昇華するEDGE戦略への積極的な投資
• TBSグローバルビジネス元年を強力に推進するための人材の獲得および流通体制の構築
• 2026年度までに「拡げる」領域で300名キャリア採用
• 世界水準の“両利きクリエイター”の育成に向けた、人材育成プログラムの拡充と社内環境整備の推進
• 勝つための人事制度改革「 意欲ある若手登用、成果に応じた報酬」
• テクノロジーとデザインの領域で、産学連携等を通じて、オープンイノベーションを推進し、人材を重層化
• 開発したテクノロジーや、デザインによる新たな価値を体験できる場を積極的に提供するとともに、技術、サービスを社会実装し、競争力を高める 2022.02 2022.02 2022.03 事業領域・ESG領域の候補リストを作成 TBSテレビ常勤取締役会で検証・討議佐々木社長（当時）による選考・特定

命息づく地球に

「最高の“時”」を

• 2026年度までにグループ全社の再エネ電力比率100％を達成（CO2排出量 2022年比50％減）
• 基幹6社＋SLHでScope3排出量を算出。2050年までのカーボンニュートラル達成に向けたロードマップを作成

メディアとしての

「社会的使命」を果たす

• 災害発生時に、放送・配信など、あらゆるプラットフォームから「命を守るための情報」を発信
• 隠された社会問題を主体的に取材する「調査報道部」を設置
• 全国ニュースネットワークの維持・強化のため、JNN系列各局との共同事業、人材交流を推進

責任企業として

ガバナンスを強化する

• サプライチェーンでの人権への負の影響を防止・軽減するために人権DDを実施
• 人権侵害発生時の効果的な救済措置
• 全社員のコンテンツ発信者としての人権意識の向上 2022.04 2022.04 2022.05 2024.05 TBSホールディングス常勤役員会で検討 TBSホールディングス取締役会で検討・承認 TBSマテリアリティを特定・公表新中期経営計画策定にあたり施策を見直し TBSホールディングス取締役会で承認 15

［図の構造］TBS 6つのマテリアリティ（重要課題）

マテリアリティ → 施策:

世界に愛されるオリジナル・コンテンツを生みだす → コンテンツIP強化のための Creative Engine FUNNEL Model による企画・開発、マーケティング力等の強化 | コンテンツIPをTimeless Valueへと昇華するEDGE戦略への積極的な投資 | TBSグローバルビジネス元年を強力に推進するための人材の獲得および流通体制の構築

すべての働く仲間に「最高の"時"」を → 2026年度までに「拡げる」領域で300名キャリア採用 | 世界水準の"両利きクリエイター"の育成に向けた、人材育成プログラムの拡充と社内環境整備の推進 | 勝つための人事制度改革「意欲ある若手登用、成果に応じた報酬」

テクノロジー開発・活用で仕事を変革する → テクノロジーとデザインの領域で、産学連携等を通じて、オープンイノベーションを推進し、人材を重層化 | 開発したテクノロジーや、デザインによる新たな価値を体験できる場を積極的に提供するとともに、技術、サービスを社会実装し、競争力を高める

命息づく地球に「最高の"時"」を → 2026年度までにグループ全社の再エネ電力比率100％を達成（CO2排出量2022年比50％減） | 基幹6社＋SLHで Scope3排出量を算出。2050年までのカーボンニュートラル達成に向けたロードマップを作成

メディアとしての「社会的使命」を果たす → 災害発生時に、放送・配信など、あらゆるプラットフォームから「命を守るための情報」を発信 | 隠された社会問題を主体的に取材する「調査報道部」を設置 | 全国ニュースネットワークの維持・強化のため、JNN系列各局との共同事業、人材交流を推進

責任企業としてガバナンスを強化する → サプライチェーンでの人権への負の影響を防止・軽減するために人権DDを実施 | 人権侵害発生時の効果的な救済措置 | 全社員のコンテンツ発信者としての人権意識の向上

マテリアリティ検討の経過（年月 → 出来事）: 2021.11 → サステナビリティ委員会で検討開始 | 2021.12 → 財務・非財務領域の各種指標を検証 | 2022.02 → 事業領域・ESG領域の候補リストを作成 | 2022.02 → TBSテレビ常勤取締役会で検証・討議 | 2022.03 → 佐々木社長（当時）による選考・特定 | 2022.04 → TBSホールディングス常勤役員会で検討 | 2022.04 → TBSホールディングス取締役会で検討・承認 | 2022.05 → TBSマテリアリティを特定・公表 | 2024.05 → 新中期経営計画策定にあたり施策を見直しTBSホールディングス取締役会で承認